給料が少ないと不満を感じたら本気で試してほしい3つの対処法

生活していくためにはお金が必要ですが、現在の会社の給料が少ない/なかなか上がらないと悩んでいる人もいるのではないでしょうか。

2014年に公開されたマイナビ転職の調査から、給料に不満を持っている人が一番多いことが分かりました。これは男女ともに最も多い回答であり、性別関係なく誰もが抱える不満なのです。

▼参考資料

【1】生活水準が低いことで不満がたまりやすい

給料が少ないと、生活水準に悪影響が出てきてしまいます。一口に生活水準といっても衣食住すべてに関わってくるため、非常に重要な問題です。例えば、古くて設備の悪いアパートに長年住むことになる、満足のいく食事ができない、いつも同じ服を着ているなど、問題は多く出てくるでしょう。最悪の場合は、家賃滞納や水光熱費が払えなくなることも考えられます。

【2】家庭を持つようになった場合の不安を感じる

思うように貯金ができないこともリスクのひとつです。毎月の生活費だけで精一杯になってしまい、振り込まれた給料を次の給料日までに使い切ってしまいます。

毎月の生活ができるだけましだと思う人もいるでしょうが、貯金ができていないと、将来結婚や子供を育てることが難しくなります。家庭を持つには経済力が必要になるため、貯金ができていないと円満な生活を送ることができないでしょう。

ちなみにですが、2017年に公開された総務省の調査によると、1世帯当たりの平均貯蓄額は「1,812万円」となっているようです。今のままではそんなに貯金できないという人は、後半の方で給料をアップさせる方法をご紹介していますので、ぜひご拝読ください。

▼参考資料

給料が少ないという不満を抱えている人がこの記事を読んでいると思いますが、いくらからなら給料が少ないといえるのでしょうか。給料が多い／少ないは人それぞれなため、年齢や性別、都道府県別などからみた平均年収をもとに考えていきましょう。ここからは、自分の給料を頭の隅に置きながら読み進めてみてください。

もし、今の給料が平均値より低い場合は、給料が低いと判断していいでしょう。

日本人の年平均の給料は「304万円」

上のグラフから分かる通り、日本人は平均して年に304万円の給料をもらっているようです。平成27～29年度は変化がありませんが、直近5年間の推移を見てみると確実に増加傾向をたどっています。 アベノミクス効果や2020年の東京オリンピックに向けて景気が回復しているといわれているため、今後も給料は上がっていくと予想されます。

年齢・性別でみた平均年収の一覧

年齢と性別ごとに分けると、上のグラフのようになります。やはり男女ともに20代は給料が低く、定年前の50代前半が最も高いようです。おそらく、この数字が一番参考になるのではないでしょうか。自分の年齢と性別で照らし合わせて、下回っていた場合は給料が低いと判断できます。

都道府県別でみると地域によって格差がある

次に、都道府県別でみると、地域によって大きく差が出ているようです。例えば、東京の平均年収は377万円ですが、沖縄は244万円と約100万円以上の差があります。そのため、年齢や性別と同じくらい、自分が働いている地域も給料の多い少ないを判断するうえで参考にしたいですね。

宿泊業・飲食サービス業は特に給料が低い傾向に

産業別で男女合わせた平均年収を見てみると、宿泊業・飲食サービス業が約235万円で最も低いことが分かりました。宿泊業・飲食サービス業はパートや学生アルバイトなどの非正規社員が多いため、給料水準が低くなっているのでしょう。

ただし、非正規社員が多いことが要因で平均が下がっているので、宿泊業・飲食サービス業の正社員の給料が必ずしも少ないというわけではありません。

▼参考資料

もし自分の現時点での給料が少ないと感じたら、何とかして自分で増やすしかありません。その方法として考えられるのは、以下の4つです。

1.副業をして少ない給料を「補う」

給料そのものを上げる方法ではありませんが、副業をして収入源を増やすのも大いにありでしょう。副業でおすすめなのが「クラウドソーシング」です。クラウドソーシングとは、ネット上で仕事の依頼を受け、成果報酬を受け取るビジネスです。クラウドソーシングの中で、資格などがなくても挑戦しやすいのが、記事を作成するライティングや簡単なアンケート系でしょう。もし専門スキルがあれば、システム開発や翻訳なども受注できます。

依頼主によって単価が異なっているため、自分の納得がいく条件の仕事を選ぶようにしましょう。

2.過剰にならない範囲で残業を行う

2点目に、残業をして残業代を稼ぐことです。残業代は「基本給×1.25」で計算されるため、通常よりも多くの給料がもらえます。さらに、月の残業時間が60時間以上になると1.5倍で計算されるため、より多く稼ぐことができるでしょう。しかし、会社によっては残業時間に規制がかけられていたり、場合によっては残業のしすぎで体を壊してしまったりすることもあります。やるべき仕事がある場合に限定して、無理のない・過剰にならない範囲で残業をしましょう。

▼参考資料

3.実績を重ねてキャリアアップを狙う

給料を上げる方法としては、まず今の職場でキャリアアップを狙うことです。キャリアアップができると、昇進や管理職登用などで今より確実に給料が上がるでしょう。しかし、昇進の条件には勤続年数が関わってくることもあるため、場合によっては数年程かかります。早々に給料が上がるわけではないことはあらかじめ知っておきましょう。

給料をアップさせる方法を3つご紹介しましたが、昇進には時間がかかるし残業はしたくない、副業をやる気力も時間もないという人が多いでしょう。そう考えると、あまりおすすめはできません。

ここまで紹介してきた3つの方法は「時間もかかるし非現実的だ」と感じた人もいるかもしれません。そんな人がもっとも効率的に給料UPさせる方法が転職です。

2017年に公開されたリクルートワークスの調査から、転職して年収が上がったという人が多いことが分かりました。もちろん、転職して年収が下がったという人もいますが、それはどんな方法を使ってどんな仕事を選ぶかによって何とでもなります。

ここでお伝えしたいのは、かかる時間と可能性を考えると転職が妥当ということです。

▼参考資料

同業界・同職種で給料の高い企業を選ぶのがおすすめ

未経験業界・職種に転職すると今よりも逆に給料が下がってしまう恐れがあります。基本的に、転職ではスキルや実績が考慮されて給料が決まるため、未経験で高い評価を受けるのは難しいでしょう。

そのため、同業界・同職種に転職をするのがおすすめです。これまでの経験を活かしてキャリアアップできるため、給料が上がる可能性が高まるでしょう。

多くの人は転職エージェントを使って給料UPを実現している

どんな方法で転職するかという話ですが、それは「転職エージェント」を使うことです。求人紹介から面接対策まで何でもサポートしてくれるのが転職エージェントですが、なんと給料の交渉も代行してくれます。実績あるプロが交渉してくれるため、給料がアップする確率は高いといえるでしょう。また、転職エージェントによっては、年収500万円以上などの好条件の優良求人が豊富な点もおすすめです。

それでは、年収アップに強いと評判の転職エージェントを3社ご紹介します。

dodaは求人の質の高さに定評があります。年収500万円以上や賞与2回支給など、求人の待遇面に関しては非の打ちどころがありません。

年収アップを目指した転職で一番使ってほしいのが「パソナキャリア」です。年収アップ率は業界トップクラスの約70%となっているため、失敗する確率の方が低いでしょう。

リクルートエージェントはパソナキャリアに続いて、年収アップ率60%以上を誇っています。業界No.1の求人数と実績もあるため、使って損をすることはありません。

転職エージェントは複数の活用が常識

転職エージェントは基本的に、1社だけでなく、3社すべてを使うことをおすすめします。理由はシンプルで、それだけ出会える求人の数もエージェントの数も増えて、可能性が広がるからです
。

求人の選択肢を増やすには、1社だけでは十分とは言えません。転職エージェントによって持っている求人は異なるので、3社から紹介を受けてお気に入りを見つけましょう！

この記事で紹介している転職エージェントはすべて無料なので、デメリットとなる点はほとんどないと考えて良いでしょう。

給料が少ないと、普段の生活や家庭を持つときに悪影響が出てしまうため、給料を上げたいと思うのは自然なことです。昇進したり残業をしたりすることで給料を稼ぐことはできますが、どちらもあまり現実的ではありません。

そのため、給料を上げたいという人は転職を考えてみてはいかがでしょうか。

転職をして実際に給料が上がったという人は非常に多いです。そして、その時に転職エージェントに相談すると、好条件の求人を紹介してくれたり年収交渉を代行してくれたりするため、より給料がアップする確率が高まります。ぜひ、転職エージェントに相談して適切なサポートを受けながら、給料アップを狙ってみてください。